Instagram運用への社内の注力度・理解度を上げるコツ

Instagramを運用しているものの、社内での注力度や理解度が低いというところに課題を感じている人は多いのではないしょうか。社内の注力度・理解度が上がることでInstagram運用で成果を出すための環境が整いやすくなります。

このページでは会社に理解してもらうためのコツを紹介しますので、参考にして運用に必要なリソースを確保できるようにしましょう。

なぜ社内の注力度・理解度が高い必要があるのか

リソースを割きやすくなる

社内の注力度・理解度が低いと、運用に必要な時間や人員、予算を確保できずリソース不足になりがちな傾向があります。そうなってしまうと、「少ないリソースのせいで結果が出ない→Instagram運用は意味がない」といった悪循環に陥ってしまうケースも少なくありません。逆に、注力度・理解度を上げることができれば、「リソースを割いてもらう→成果が出やすくなる」と好循環に導くことも可能になります。

会社に理解してもらうためのコツ

注力度・理解度が低い原因は主に2つあるかと思います。

1つは、会社内でInstagram運用の有効性や事業インパクトのイメージがないこと。もう1つはInstagram運用をしてみたが、目的や成果が適切でなく必要性を感じられないことが挙げられます。

それぞれの原因に対して、どのようにしたら社内理解を得られるか、そのコツをご紹介します！

Instagram運用の重要性を理解してもらう

多くの方がInstagramの運用だけを切り離して考えていることがありますが、そもそもInstagram運用は幅広いマーケティング活動の中の一つの手法です。数ある手法の中でInstagram運用が事業に貢献し得るものであることを数値を元に説明してみましょう。

まず、SNS市場についてです。利用者の増加に比例して、ソーシャルメディアマーケティングの市場規模も今後大きくなっていくことが予想されており、2023年には約1兆円規模にまで成長すると言われています。

また、SNSの利用者はInstagramが日本に上陸した2015年と2022年とを比較すると約1.3倍になっています。ネット利用人口に対するSNSの利用率を見てみると2022年は83.3%となっており、今やネット利用者のほとんどがSNSを使う時代となっています。

ではInstagramについて見ていきましょう。
Instagramの国内ユーザー数はInstagramが公式に発表しているデータによると2019年時点で3300万人、日本人の約1/4が利用しています。弊社が2021年にFacebook社と直接お話しした際には5000万ユーザーまで増えているとのことです。

年齢層もこれまで以上に広がっており、若者だけのSNSではなくなってきています。
総務省の2021年の調査によると、年代別では10代～20代の利用率が約70％と高く、年代が上がるにつれ利用率が徐々に低くなる傾向にはありますが、今や10代～60代まで幅広く利用されています。かつては10代～20代がメインで使っている印象があったかと思いますが、Instagramをしっかりビジネス活用ができれば多くのユーザーにアプローチすることが可能となります。

また、Meta社の委託調査によると「Instagram上の投稿がきっかけで購買など（検索、店頭に実物を見にいく）のアクションを起こしたことがある」と答えたユーザーは82%にも上ります。「インスタ映え」という言葉が流行語に選ばれたのが2017年ですが、今や「インスタ映え」的な文化だけでなく、コミュニケーションや情報収集目的で使う利用者が増加しています。

そのため商品の発見や購入を促すプラットフォームとして広告配信にも多く利用されています。

このような数値を使って、数あるマーケティング手法の中でなぜInstagram運用をすべきなのかを説明できると、社内での理解度が上がりそうですね。

目的やKPIを適切に設計し、事業インパクトへの繋がりを明確にする

会社によってはInstagram運用に対する知見がなく、根拠もなしにフォロワー数などのわかりやすい結果だけが求められることも少なくありません。そのような状況下では、フォロワー数が伸びない＝成果が出ていない＝Instagramに注力する必要はないと見なされてしまいます。

そのため、目的を達成するために見るべき指標は何か、その値の適正値はどのくらいなのかという点を会社に正しく認識してもらう必要があります。

運用目的と関係のある指標を明確にする

まず、運用目的と指標の関係性を説明しましょう。例えば、認知の拡大が目的であれば多くの人に投稿を見てもらうことが目標になるためリーチ数を、ECサイトの売上拡大が目的であればInstagramからWEBサイトに遷移してもらうことが目標になるためWEBサイトクリック数を、というように運用目的によって追うべき指標は異なり、自分達が見るべき指標は何かを理解してもらいましょう。